【お前もか】ロボット･テクノロジー関連株F-ロボテック-を比較してみる
こんにちは。HIROBUNです。
いつも当ブログをお読みいただき、ありがとうございます。
さて、今回は投資信託の比較を行う前に、比較方法の一部見直しについて書いてみたいと思います。
これまで、Yahoo!ファイナンスのアクセス数上位の投資信託を、同じ資産クラスのインデックスファンドと比較することにより、その実態を明らかにしようしてきました。
まだ試行錯誤の面もありますが、自分では、基本的な比較の手法は概ね固まってきたと考えています。
しかし、実はどこか物足りない思いがありました。それは、自分がほったらかし投資を行っているバランス型の投資信託との比較がないことでした。
もちろん、株式型の投資信託には株式しか含まれていないのに対し、バランス型の投資信託には株式だけでなく債券もリートも含まれていますので、直接比較するのは適当でないことは十分承知しています。
しかし、ある投資信託を同じ資産クラスのインデックス型投資信託と比較した記事を読んだだけでは、誰もバランス型投資信託を購入しようとは思いません。
しかし、それでは「優れたバランスファンドにより、すべての方にストレスなしの真のほったらかし投資を」実践していただきたいという当ブログの真の目的は達成されません。
そこで、今回から、今注目の投資信託をインデックス型投資信託と比較する際には、野村７資産をそっと隣に置き、皆さまに基準価額の動きや各種数値をご参考までに見ていただこうと思います。
ただし、誤解しないでいただきたいのは、私の考えを押し付けるつもりは毛頭ないということです。管理人はこういう投資信託を購入しているということを知っていただくだけで十分です。したがって、原則として説明等も行いません。
なので、野村７資産よりもパフォーマンスが良い投資信託についても、当然、野村７資産と一緒に比較します。
その結果、もしかしたら野村７資産からその投資信託に乗り換えることになるかもしれませんが、それはそれで誰も損はしないので良しと思っています（笑）。
以上、どうぞご了承ください。
それでは、前置きが長くなりましたが、今回は注目ファンドとして、ロボット･テクノロジー関連株F-ロボテック-（以下、ロボテック）を取り上げます。
このファンドも、純資産が2,900億円を超える巨大なファンドです。
１ ファンドの特色
日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資｡｢高度な技術力｣｢強力な経営陣｣｢価格決定力および業績上方修正の可能性｣等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から､アクサ･インベストメント･マネージャーズの企業調査機能等を活用し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡（引用元：モーニングスター）
資産配分は、アクサ ＩＭ・グローバル・ロボット関連株式ファンド（為替ヘッジなし）が99.5％となっており、その内訳は次のとおりです。
米国株が60％以上を占め、次いで日本株が15％以上を占めています。組入上位10銘柄中、米国企業が９社を占め、筆頭銘柄はグーグルを運営するアルファベットとなっています。
２ 基準価額変動率の推移
ロボテックは紫色の線です。変動の激しさが目に付きますが、最初の４か月は、インデックス型の株式ファンドを下回り、５か月目以降は日本株式を上回りました。
７か月目で僅差で株式ファンドのトップに立ちましたが、その後は先進国株式を下回ったリターンのまま、現在に至っています。
３ リターンとリスク
ロボテックは、年間リターンは先進国株式を2.3ポイント以上下回りますが、その差は信託報酬差引後はさらに開き、４ポイント近くも下回ります。
また、グラフで見た変動の激しさのとおり、年間標準偏差が先進国株式よりも９ポイント、新興国株式とくらべても比べても、６ポイント以上高く、この中では最も高リスクな投資信託となっています。
４ 純資産の推移
グロバルAIに続き、なんだか既視感ありまくりですが、ロボテックも凄まじい勢いで純資産が減っています。13か月前は4,077億円もあったのが、現在は2,908億円と、1,169億円も減少しています。
５ 総口数の推移
リターンの低迷、高い信託報酬、高いリスクを反映して、こちらも純資産と同様に凄まじい勢いで減少しており、16か月前の3,212億口をピークとして、現在は2,281億口と、931億口も減少しています。
６ 終わりに
グロバルAIもそうでしたが、ロボテックも急激に総資産、総口数ともに減らしてきており、投資家の人気が離れてしまったように見受けられます。
それにしても、AIだのロボットだの一般受けするテーマで投資家の関心を惹き、高信託報酬、高リスク、低リターンの粗悪な投資信託を販売することは、そろそろ規制してほしいと個人的には考えます。
しかし、金融庁は、金融を取り巻く環境が急激に変化する中にあっても、(1)金融システムの安定/金融仲介機能の発揮、(2)利用者保護/利用者利便、(3)市場の公正性・透明性/市場の活力のそれぞれを両立させることを通じて、企業・経済の持続的成長と安定的な資産形成等による国民の厚生の増大を目指すことを目標とし、金融行政に取り組んでいます。（引用：金融庁のホームページ）
そして、皆さまご存知のとおり、日銀のマイナス金利政策のもと、地方銀行を始めとする各金融機関の経営状況は近年極めて厳しくなっており、顧客に手数料の高い投資信託を販売すること等でしか収益を上げられなくなっています。
つまり、金融庁は、投資信託を規制すれば金融システムの安定ができず、逆に投資信託の規制をしなければ利用者を保護できないという、極めて難しい立ち位置にいるわけです。まあ、金融システムの安定が利用者保護に優先するとは言えないでしょうが…。
であれば、投資信託については、当面は今と同じ「不適切販売」が否応なく続くことが考えられ、そうなると結局、投資家は自分でしっかり情報収集することによって、自分の金は自分で守るしかないという、令和の時代にあって、何とも救いがなくやりきれない話に落ち着いてしまうのかもしれません。
ということで、今回はここまでです。ではまた。
※投資は自己責任でお願いします。
